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目次
解約前の準備。契約情報と更新月の確認 → 解約前の準備 契約情報と更新月の確認
まず揃える契約メモ一式
解約連絡の前に、窓口で必ず聞かれる情報を手元にまとめておくと、1回の通話で手続きが完了しやすくなります。紙でもスマホのメモでも構いません。次の順で控えておくと漏れがありません。
- 契約プラン名（例：ドコモ光 1ギガ タイプA／タイプB／単独／ミニ）
- 契約ID（CAF／COPなどで始まる番号）と回線設置先住所
- 契約者名義（カナも）・生年月日・連絡先電話番号
- ネットワーク暗証番号（4桁）※不明時は生年月日照会に切替可
- プロバイダ名とオプション（光電話、テレビ、固定IP、セキュリティ等）
- 工事費の支払状況（分割の残回数／キャンペーン適用の有無）
- スマホのセット割の適用状況（家族分も含め回線数をメモ）
この時点で「光電話の番号を残す必要があるか」「プロバイダのメールアドレスを継続したいか」も決めておくと、代替策（アナログ戻しやメール継続プラン）をそのまま相談できます。
My docomoで更新月を確認する
違約金ゼロでやめるには、更新月（解約金免除期間）を正確に押さえることが最重要です。ドコモ光の多くは2年定期契約で、利用開始月から数えて24～26カ月目が更新月です。確認は数分で終わります。
- My docomoにログイン
- 「契約内容・手続き」→「ドコモ光」→「ご契約内容」
- 「更新月」または「定期契約満了月」の表示を確認
- 表示される年月の“月末まで”に停止が完了するよう逆算して予定日を決める
解約の実行には数日かかる場合があるため、更新月の“月初～中旬”に手続きするのが安全です。月末ギリギリの連絡は、処理が間に合わず違約金が発生する典型的な失敗につながります。
工事費残債と「実質無料」の消滅リスクを先に精算する
新規契約時の工事費を分割中の場合、解約月に残額が一括請求されます。また「工事費相当割引」などの実質無料は、解約手続きと同時に割引が止まり、残分がそのまま請求になります。残回数と残額をメモし、更新月と突き合わせて最も負担が少ない月を選ぶのが鉄則です。乗り換え予定がある場合は、違約金・残債相殺のキャンペーン有無も同じメモに追記しておくと判断が早くなります。
プロバイダ種別と手続きの分岐を把握する
ドコモ光は「タイプA／タイプB（プロバイダ一体型）」と「単独／ミニ（プロバイダ別契約）」で動きが変わります。
- タイプA／B
原則、ドコモ側の解約でプロバイダも同時終了します。プロバイダ独自オプション（月額セキュリティ等）に個別の最低利用期間がある場合は、念のためオプション名と開始月を控えておきましょう。 - 単独／ミニ
ドコモ光の解約とは別に、プロバイダへ“個別の解約連絡”が必要です。マイページにログインして契約番号・解約窓口・締め日を確認しておくと二重課金を防げます。
メールアドレス継続は、プロバイダの「メールのみ」プランに切り替えることで維持できるケースがあります。必要な人は、月額料・申請期限・データ移行手順（転送設定やIMAPエクスポート）を先に調べておきましょう。
光電話番号とメールの“残す／捨てる”を決める
固定番号が必要なら、番号の来歴で選択肢が変わります。もともとNTT加入電話の番号を引き継いで使っているなら、いったんアナログ戻しをしてから乗り換え先の光電話へ移す方法が一般的です。ドコモ光で新規払い出しされた番号は、他社で継続できない場合があるため、番号にこだわるかどうかを先に決めてください。
メールは、プロバイダ継続プランか、主要サービス（Gmail等）へ早めに移行してログインIDの付け替えを進めます。金融・行政系アカウントは特に期限に余裕を持って切替えます。
料金の締めと停止日の決め方
ドコモ光は月途中の解約でも日割りにならず満額請求が基本です。更新月内であれば、通信断の影響を最小化しつつ、手続き遅延のリスクを避けるために「月の中旬停止」を目安に設定するのが現実的です。撤去や立ち会いが発生する可能性がある住居（集合住宅で戸建タイプ導入など）の場合は、候補日を複数用意しておくと調整がスムーズです。
最後にチェックリストで抜け漏れ確認
- [ ] 更新月（年／月）と実際の停止予定日をカレンダーに登録
- [ ] 工事費の残回数と残額、割引の終了条件をメモ
- [ ] プロバイダ種別（A／B／単独／ミニ）と必要な連絡先を控える
- [ ] 光電話番号：継続要否、アナログ戻しの要否を決定
- [ ] メール：移行または継続プラン、ログインID変更の対象リスト化
- [ ] 家族のセット割の解消影響（月額いくら増えるか）を試算
要するに、更新月の“早め”に止め日を入れて、工事費残債とプロバイダの分岐、光電話とメールの扱いを前日までに決めておけば、ほぼノートラブルで解約できますよ
最短で終える解約手順。連絡先と受付時間
ドコモ光の解約は「電話で申し込む」のが最短です。My docomoだけで完了しないことが多く、オペレーター確認を伴う電話がいちばんスムーズです。混雑時間を外し、必要情報を手元に揃えてから発信すると通話1本で完了します。
連絡先と受付時間
ドコモインフォメーションセンターに連絡します。
・ドコモ携帯：151（無料）
・一般電話など：0120-800-000（無料）
・受付時間：9:00〜20:00（年中無休）
音声ガイダンスは随時変更されますが、目安として「契約・料金に関する窓口→インターネット・ドコモ光→オペレーター」の順で到達できます。案内番号が提示された場合はそのとおりに選択してください。
かける前に準備しておくもの
オペレーターが確認する事項を事前に揃えると、本人確認〜解約日指定まで一気に進みます。
- 契約者氏名・生年月日・連絡先電話番号
- 契約IDや設置先住所（わかる範囲で可）
- ネットワーク暗証番号（4桁）。不明な場合は生年月日等での確認に切り替わることがあります
- 停止希望日（当日／月末／数日後などの第1〜第2希望）
- 光電話や付帯オプションの取り扱い方針（停止・番号継続の要否 など）
つながりやすい時間帯と実務のコツ
昼休み（12〜13時）と夕方〜夜（17〜19時）は混み合います。比較的つながりやすいのは9〜10時台と平日の15〜17時です。解約は月末直前に集中する傾向があるため、更新月に入ったら月前半に済ませると安全です。
通話中に必ず伝える要点
オペレーターに以下を明確に伝えると、差し戻しや再通話を避けられます。
- 解約するサービスは「ドコモ光」であること（オプションの同時停止有無も一緒に整理）
- 停止希望日（当日／月末／日付指定）。月途中でも日割りにならない料金体系が多いため、連絡時に不利益が出ない日付を確認します
- 撤去の要否（物件や導入方式で異なるため、必要な場合の段取りと在宅要否）
- 返却物の範囲と返送方法（返却期限・返送先・追跡の要否）
- 事業者変更や移転の意向がある場合は解約ではなく手続き種別の変更が適切かどうか
即日停止と日付指定の考え方
利用環境によっては即日停止となりますが、宅内作業や確認を要する場合は当日〜数日かかることがあります。更新月の終盤での申出は停止が翌月に食い込むリスクがあるため、停止日は余裕を持って中旬目安に設定し、実際の停止見込み日をその場で確認しておくと安心です。
本人確認で詰まりやすいポイント
ネットワーク暗証番号が不明でも、契約者の生年月日や請求情報で代替確認できる場合があります。名義が家族でも、契約者本人以外は原則不可です。やむを得ない事情（契約者が電話できない等）の場合は、委任状や来店での手続きを案内されるため、方針だけ先に確認しておくと早いです。
手続き完了後にやること
通話終了時に発行される受付番号・案内メールの保存場所を決めておきます。返却キットの有無、返送先、期限、伝票番号の保管方法までメモに残しておくと、返却遅延による請求を避けられます。停止予定日前日には、通信断のタイミングと付帯サービス（光電話・メール等）の停止時刻を再確認すると安心です。
解約は電話が最短です。準備する情報をメモに集約し、停止日を中旬目安で指定、混雑時間を避けて発信すれば通話一回で終わります。受付番号と返却条件の控えだけは必ず残しておきましょう
違約金と工事費。法改正後の最新ルール
法改正で「解約金の上限＝月額1か月相当」が基本になりました
2022年7月1日の電気通信事業法改正で、固定系の定期契約（2年など）の解約金は「原則として月額基本料の1か月相当以下」が上限になりました。旧来の高額な解約金から、大幅に圧縮されたのがポイントです。
ドコモ光の解約金はいつ契約したかで金額が分かれます
ドコモ光はこの法改正に合わせて2022年7月1日に新プランへ移行し、定期契約の解約金を減額しました。現在の標準額は以下のとおりです。
- 戸建：5,500円
- マンション：4,180円
- ドコモ光ミニ：2,970円
いずれも税込、2022年6月30日以前に契約した旧プランは（戸建14,300円など）より高額です。乗り換えや解約の前に「自分の契約が新旧どちらか」を必ず確認してください。
更新月は3か月。ここなら解約金はかかりません
定期契約プランでも、満了月「当月・翌月・翌々月（24〜26か月目）」は解約金が不要です。My docomoで更新月を確認した上で、ここに解約日を合わせるのが基本戦略です。
月途中の解約は日割りになりません
解約月の月額基本料は日割りにならず満額請求です。「早めに止めるほど得」という構造ではないため、停止日設定は通信の予備日を残しつつ月末寄りに置くと、費用効率と使い勝手のバランスが取れます。
工事費の残債は一括請求。実質無料特典も失効します
初期工事費を分割中に解約すると、残額は翌月に一括請求されます。契約時に「工事費実質無料（割引充当）」だった場合でも、解約以降は割引が止まるため未払い分は請求対象です。フレッツ光からの転用で工事費残債があるケースも同様です。
プロバイダやオプション由来の費用に注意
ドコモ光（タイプA/B）なら基本はドコモ側の解約だけで完結しますが、単独タイプやプロバイダ独自オプションは別途解約や違約金が発生することがあります。契約一覧と適用条件を事前に洗い出してください。
8日以内なら「初期契約解除」で無条件にやり直せます
申込後でも契約書面の受領日から8日以内は初期契約解除の対象です。開通前の「やっぱりやめたい」は、まず初期契約解除の可否を確認するのが安全です。窓口と手順は公式にまとまっています。
いくらかかるかを最短で見積もる手順
- 自分のプランが「2022年7月以降の新プラン」か確認（新プランなら上限5,500円/4,180円/2,970円）。
- My docomoで更新月（当月・翌月・翌々月）をチェック。ここに停止日を合わせる。
- 工事費の分割残高の有無を確認。残っていれば一括請求想定で資金繰りを準備。
- プロバイダ独自オプションや固定IPなど、別請求の可能性がある項目を洗い出す。
- 月途中は日割り不可なので、通信断のリスクと照らし停止日を月末寄りに設定。
よくある落とし穴
- 旧プランのままで見積もりがズレる
- 工事費の残債を見落として「実質無料＝残債なし」と誤解する
- 更新月の勘違い（2か月と覚えている）で解約金が発生する
- 月初停止で満額請求なのに使えない期間が長くなる
（上記はすべて公式情報に基づく運用ルールです）
要するに、違約金は法改正で上限が月額1か月分になりました。ドコモ光の現行解約金は戸建5,500円・マンション4,180円・ミニ2,970円です。更新月3か月のどこかに停止日を置き、工事費残債の一括請求だけは必ず事前計上しておきましょう。これでムダ払いはほぼ防げます
レンタル機器の返却方法。期限と返送先
解約が確定したら、最優先は「何を」「いつまでに」「どこへ」「どう送るか」を確定することです。返却遅延や同梱漏れは機器相当額の請求につながるため、案内の文面どおりに粛々と進めます。
返却対象を正確に特定する
返却対象は大きく「回線側（NTT東西貸与）」と「プロバイダ／ドコモ側貸与」に分かれます。解約手続き後に届くメール・SMS・書面に機器名と返送先が記載されますので、その一覧を“公式リスト”として採用し、箱詰め前に型番まで一致確認します。
- 回線側（NTT東日本／西日本の貸与例）
- ONU（光回線終端装置）
- ホームゲートウェイ／VoIPアダプタ（ひかり電話利用時）
- ACアダプタ／電源コード、光ファイバーケーブル、LANケーブル、モジュラーケーブル
- プロバイダ／ドコモ側の貸与例
- Wi-Fiルーター、中継機、TVチューナ関連機器など（契約により異なります）
※「手元にあるが返却対象か不明」の付属品は基本“返す”が安全です。迷ったら案内窓口に型番で照会します。
返却期限の目安と遅延リスク
多くのケースで「回線停止日からおおむね10〜14日以内」が返却目安です。案内に期日が明記されている場合はその日付が最優先です。未返却・遅延・付属品欠品は、督促ののち機器相当額が請求されることがあります。到着日基準になるため、遠方宛は期日に余裕を持って発送します。
返送先の決め方
返送先は機器ごとに異なります。
1つの箱でまとめず、案内に「返送先AにONU、返送先Bにルーター」のような指定がある場合は分割して発送します。
- 回線側機器：NTT東西の返却センター宛が一般的
- プロバイダ貸与品：各社指定住所（着払い／元払いの条件も各社指定）
- ドコモ貸与品：ドコモ指定の住所（案内メール／書面に記載）
梱包と発送の実務
梱包は「破損防止」と「同梱漏れ防止」を最優先にします。
- 付属品を机に展開し、案内の機器名リストと照合（型番・数量）
- 本体は緩衝材で個別に包む。ACアダプタは本体に固定せず別包み
- 箱の一番上に「同梱物メモ（手書きで可）」と返却先控えを入れる
- 追跡可能な発送方法（宅配便等）で送付。着払い／元払い指定に従う
- 伝票番号・発送日・箱数を写真とともに保管（到着確認まで保存）
※初期化が必要な機器は、案内の手順に従ってSSID・パスワードを出荷時設定に戻します。汚れは乾拭きまでに留め、分解は行いません。
返却前チェックリスト（最小限）
- [ ] 返却対象の確定（メール／書面の機器名と型番を一致）
- [ ] 返送先住所と“着払い／元払い”の別を確認
- [ ] 期限をカレンダーに記入（回線停止日＋10〜14日の範囲が目安）
- [ ] 追跡番号・梱包写真の保管場所を決める（クラウド等）
- [ ] 到着確認の連絡要否（自動到着案内がない場合は自分で追跡）
よくある失敗と回避策
- 返却先の取り違え
→ 案内メールを印刷し、箱ごとにホチキス留め。箱ラベルに「ONU在中／宛先A」など大書きします。 - 付属品の欠品（ACアダプタ・光コードの入れ忘れ）
→ 同梱物メモを作成し、チェックしてから封緘します。 - 期日ギリギリの発送
→ 停止日前に“仮箱”を用意し、停止当日〜翌日で即発送できる状態にしておきます。 - 追跡番号未保管
→ 送り状を撮影し、案件名のフォルダに保存。配達完了まで削除しません。 - 撤去が必要な機器を自分で外してしまう
→ 壁面の光コンセント／保安器は触らず、撤去指示が出た場合は立会いで対応します。
タイムラインの実務目安
- 解約手続き当日〜翌日：案内メール／書面を保存、返却対象をリスト化
- 停止日：初期化・清掃・箱詰め（同日発送が理想）
- 停止日＋3日：遅くとも発送完了、追跡番号を記録
- 停止日＋7日：配送状況を追跡、未着なら運送会社へ照会
- 翌請求月：未返却金の計上有無を明細で確認（あればすぐに問合せ）
返却は「案内どおり・期限厳守・追跡保管」だけで確実に終わります。焦らずリスト化して、停止日から一気に片付けてしまいましょうね
オプション解約の落とし穴。メールや光電話の扱い
光電話の番号をどうするか
ドコモ光の解約と同時に「ドコモ光電話」は停止します。番号を残したい場合は事前の手続きが必須です。
- NTT加入電話から引き継いだ番号なら、解約前にNTTの「アナログ戻し」を申し込み、その後に乗り換え先の光電話へ番号を移行できます。数日〜数週間かかるため更新月ギリギリの手続きは避けます。
- ドコモ光で新規に発番した番号は基本的に他社へ引き継げません。番号の維持が必須ならアナログ戻しで新たに番号を取得するか、携帯へ着信転送する等の代替策を検討します。
- 休止中の加入電話権がある場合は復活→光電話へ再移行という二段階が必要になることがあります。工事費と基本料が発生する前提で試算します。
- ひかりTV／スカパー！などのオプションに光電話の契約条件が紐づいていると、光電話解約で自動解約・料金条件変更になるケースがあります。停止日と違約金の有無を同時に確認します。
よくある失敗は「解約後に番号継続の相談をする」ことです。番号は停止と同時に失効するため、必ず解約申告より前に方針を決めて申し込みます。
プロバイダメールは“即停止”が基本。継続できる例外もある
タイプA／Bの一体型でも、メールはプロバイダ提供の付帯サービスです。解約で使えなくなる前提で移行計画を立てます。
- 継続プランの有無を確認：プロバイダによっては「メールのみ継続」（月額数百円）のプランがあります。申し込み期限が「解約当月末まで」「停止前日まで」など厳格なので早めに申請します。
- 転送・自動返信での“猶予”確保：転送設定や自動返信（新アドレス案内）を停止前に有効化します。停止後は設定変更できません。
- 重要サービスのログイン切替：金融、各種サブスク、SNS、行政系（マイナポータル等）はメール変更に時間がかかります。二要素認証のワンタイムコードが旧メールに送られると詰みやすいので最優先で更新します。
- メールクライアントのローカル保存：IMAPのみ運用の場合、サーバー削除で消えることがあります。必要メールはローカル書き出し（.eml/.mbox）やエクスポートで退避します。
TV・固定IP・セキュリティソフトなど“消えがちな”付帯の扱い
光回線の停止日とオプション停止日がズレると、二重課金や視聴停止の空白が発生します。停止日をそろえ、返却物を洗い出します。
- テレビ系（ひかりTV等）：B-CAS/ACASカード、チューナー、リモコン、電源・HDMIケーブルの返却指定が多いです。未返却は機器相当額の請求対象になります。
- 固定IP・リモートアクセス：自宅サーバーやVPNを使っている場合、DNS（ダイナミックDNS含む）やポート開放の記録を控え、乗り換え先のIPv4 over IPv6環境での代替手段（MAP-E/DS-Lite時のポート制限）を確認します。
- セキュリティソフト／見守り・ペアレンタル：プロバイダ特典版は解約でライセンス無効になります。引き継ぎ用のアカウントを作り直すか、市販版へ切替えます。
- クラウド・ストレージ特典：容量増量が元に戻ると同期失敗やデータ削除の危険があります。空き容量を確保し、不要データのアーカイブを先行します。
dアカウントやID連携の“認証まわり”を先に直す
メール変更はdアカウント、Google、Apple、Microsoftなど“親ID”から着手します。二要素（メール＋SMS／認証アプリ）が旧メールに紐づくとロックアウトの原因になります。SMS受信可能な電話番号を必ず代替要素に登録してからメールを差し替えます。
家族のセット割が外れて携帯料金が上がる
ドコモ光セット割が翌請求月から外れます。家族分の総額上昇を見積もり、乗り換え先の光回線×スマホ割で相殺できるかを確認します。複数回線がある家庭ほど影響が大きく、乗り換え先の申請（家族紐づけ、書類提出）は“光開通後すぐ”に行うと空白期間を短縮できます。
安全に進めるための“解約順序”の指針
- ① 番号の方針決定（光電話を残す／アナログ戻し）と申請
- ② メール移行計画（継続プラン申込・重要サービスのログイン変更）
- ③ TV・固定IP・セキュリティ等の停止日合わせと返却物確認
- ④ 乗り換え先の開通日確定（同日または翌営業日での切替目標）
- ⑤ ドコモ光の停止日確定（中旬〜月末前に設定し空白を最小化）
最低限のチェックリスト
- [ ] 光電話の番号継続方法を決め、必要ならアナログ戻しを申請
- [ ] プロバイダの「メール継続プラン」有無と締切日を確認・申込
- [ ] 金融・行政・Apple/Google等のIDメールと二要素を新メールへ変更
- [ ] TV／ルーター／チューナー等の返却物と返送先・期限・伝票番号を控える
- [ ] 固定IPやポート解放の設定メモ、DNS情報のバックアップ
- [ ] 家族のスマホ割の外れ月と乗り換え先の適用開始月を試算
オプションは“止めたら終わり”ではありません。番号・メール・IDの三つを先に守ってから停止日を決めるのが事故らない近道ですよ
引越しと事業者変更。解約せずに継続する選択肢
引越しは「移転手続き」で継続できます
ドコモ光は引越し先が提供エリア内であれば、解約せずに「移転手続き」でそのまま使い続けられます。現在の契約・割引・dアカウント連携は原則そのまま引き継がれます。工事の有無や設備方式の違いによって費用と日程が変わるため、早めの段取りが重要です。
移転時の基本ポイントは次のとおりです。
- 手数料と工事費は、派遣工事の有無・設備方式（光配線・VDSL・LAN）で変わります。集合住宅は共用設備の都合で方式が決まる場合があります。
- 東日本エリア⇄西日本エリアをまたぐ移転は調整期間が長くなりがちです。日程に余裕を持って申し込みます。
- ドコモ光電話・テレビオプションを利用中なら、移設の可否と切り替え日に伴う通話・視聴停止時間を確認します。電話番号は“加入電話由来”なら継続できる可能性が高い一方、光番号発番は継続できない場合があります。
- ONUやホームゲートウェイは住所や設備に合わせて交換になることがあります。自己判断で旧機器を持ち込まず、案内どおりに手配します。
- 10ギガ提供エリアなら、移転を機に上位プランへ変更できます。屋内配線や対応ルーター要件も同時に確認します。
移転の時系列イメージ（戸建・集合住宅共通の目安）
- 引越し6～4週間前：My docomoまたは電話で移転可否の調査申込。提供方式と最短工事日を仮押さえ
- 3～2週間前：工事日・立会人を確定。光電話・テレビの切替有無、機器発送・返却の流れを確認
- 引越し当週：宅内機器の取り外し・搬出。切替日までは旧居で利用を継続するか、モバイル回線でつなぐかを決める
- 切替当日：工事立会い→開通確認。Wi-Fi名称/パスワード再設定、ひかり電話の発着信テスト、テレビ視聴確認
- 切替後：旧機器がある場合は案内どおりに返却。請求と割引の継続状態をMy docomoで点検
フレッツ系の他社へは「事業者変更」でスムーズに切替できます
ドコモ光からフレッツ回線を使う他社（光コラボ）へ替えるなら、回線を止めずに乗り換えられる「事業者変更」が有効です。解約→新規よりも工事・停止期間・手間を抑えやすい方法です。
要点は次のとおりです。
- 事業者変更承諾番号を取得して新事業者へ提出します。有効期限が短いので、番号発行と申込・開通日の整合に注意します。
- 切替日は原則“同日”で、インターネットのダウンタイムは最小限です。宅内機器は新事業者指定に沿って交換・設定します。
- ひかり電話番号は継続できるケースが多い一方、番号の来歴や提供条件で引継ぎ不可の場合があります。事前に新事業者側の可否判定を必ず取ります。
- プロバイダメールを残したい場合は、プロバイダのメール単独プランや継続プランの有無・申込期限を確認します。
再転用不可と独自回線への切替の注意点
一度フレッツから光コラボ（ドコモ光を含む）へ転用した回線は、原則として“再転用”でフレッツへ戻れません。フレッツへ戻す場合は新規扱いになり、工事日程・初期費用・宅内作業が発生します。
auひかり・NURO光・電力系などの“独自回線”へ移る場合は完全に別工事です。工事待ち期間中のネット断を避けるため、独自回線の開通が確定してからドコモ光の停止日を設定します。光電話番号の継続は条件が厳しく、加入電話由来番号は“アナログ戻し”が必要になる場合があります。番号優先なら先に電話番号の移行要件を確定させます。
引越し・事業者変更で“損をしない”実務のツボ
- 更新月・違約金の影響を受けにくいのが移転・事業者変更です。請求締めと停止日のズレで“二重払い”にならないよう、切替日を月中～月末のどこに置くかを家計と日程で最適化します。
- 工事費実質無料などの特典は、移転・事業者変更で扱いが変わることがあります。工事費残債・割引の継続可否を申込時に書面で確認します。
- 集合住宅は管理会社・オーナー承諾が必要な場合があります。特に光配線方式への切替や10ギガ導入は事前許可を取ります。
- ひかり電話・テレビの切替日は家族の在宅状況に合わせ、通話・テレビが使えない時間帯を最小化します。FAXや宅配の受取に影響する場合は代替手段を準備します。
- 切替後の“速度が出ない”を避けるため、IPv6（IPoE/IPv4 over IPv6）の提供・対応機器・PPPoE不要設定の確認を必ず行います。
逆算スケジュールのひな型（保存用）
- 6週前：提供方式・工事最短日を仮確保／ひかり電話番号の継続可否判定
- 4週前：事業者変更なら承諾番号取得→即申込／移転なら工事・立会い確定
- 2週前：機器の発送・受取手配、管理会社の工事許可、メール・IDの移行準備
- 1週前：Wi-Fi名・パスワード控え、VPNや固定IPの再設定計画、家族周知
- 切替日：工事立会い→開通確認→速度・通話・TV・クラウド・見守り機器の動作検証
- 翌週：旧機器返却、請求・割引の継続確認、バックアップ回線の解約忘れ防止
引越しや乗り換えは“止めずに替える”のが基本です。移転や事業者変更なら回線を活かしたまま切替でき、費用と手間を抑えられます。電話番号や特典の扱いは事前確認が命なので、切替日から逆算して6週前に動き出しましょう。迷ったら提供方式・番号・機器の三点を先に固めるのがコツですよ
解約月の料金とスケジュール。トラブル回避の実務
解約月の料金の考え方
ドコモ光は月途中で停止しても月額は日割りにならないのが原則です。月のどこで止めても当月分は満額請求されます。更新月内であっても満額請求である点は同じです。工事費分割やオプション割引の「実質無料」等は、停止月で割引が止まるため、残債が一括請求になる場合があります。停止日よりも「割引が切れる月」を基準に精算の有無を確認しておくと請求の読み違いを防げます。
停止日の決め方と基本戦略
停止日を月末ぎりぎりに置くと、撤去や機器返却の段取りが詰まりがちです。原則満額請求なので、ネット断絶や撤去立会いの余裕を優先し、中旬〜20日頃の停止指定にしておくと安全です。無派遣で即時停止できる例外もありますが、数日要するケースに備えて余裕を持った指定が無難です。
逆算スケジュール（標準ケース）
更新月中の「実務がスムーズに終わる」逆算例です。撤去なし・事業者変更や他社開通が別日にある一般的な前提です。
- T−21〜T−14日：My docomoで更新月と工事費残債・割引終了月を確認。契約者情報とネットワーク暗証番号を整理
- T−14〜T−10日：ドコモに停止日を指定して解約申込。停止日を中旬〜20日目安に設定
- T−10〜T−7日：レンタル機器の同梱物チェックリスト作成（ONU／HGW／電源／各種ケーブル）。返送方法と伝票を確保
- T−7〜T−3日：メール・クラウド・二段階認証の「回線依存ID」を他メールへ移行。光電話利用者は留守電ガイダンスに停止予告を設定
- T−2〜T−1日：新回線がある場合は切替テスト。Wi-Fi名や固定IP利用の機器設定を切替
- 停止日（T）：停止を確認。機器は当日〜翌営業日で梱包・発送。追跡番号を保存
- T＋3〜T＋7日：My docomoに停止反映。請求内訳のPDF保存（解約証明の代替資料として保管）
撤去・立会いがある場合の上書きルール
集合住宅で戸建タイプ導入など、一部で撤去指示が入ることがあります。オペレーターから日程連絡が来たら、次の順で優先度を付けて押さえます。
- 立会い可能日を3候補（平日昼・平日夕方・土曜午前など）
- 共用部の鍵手配（管理会社連絡）
- 同日中の代替回線開通は避ける（撤去と開通が競合するとトラブルが増えます）
支払いと精算の見落とし防止
- 工事費分割：解約月で残額一括の可能性。分割の残回数を先に把握しておくと家計管理がしやすいです。
- オプション日割り：本体は非日割りでも、一部オプションが日割りになることがあります。請求明細で内訳を必ず確認します。
- 返金が発生するケース：口座振替締めやクレカ締めの都合で相殺・翌月返金が起きることがあります。支払方法ごとの締め日を意識しておくと把握が楽です。
解約証明の代替資料の取り方
ドコモ光は解約証明書を原則発行していないため、停止反映後にMy docomoの「請求内訳（停止月）」をPDF保存して代替にします。必要に応じて「停止完了メール」「機器返却伝票の追跡結果」もセットで保管します。乗り換え先の還元申請で求められる書類仕様に合わせて、名義・住所・サービス名・停止日が読み取れる資料をそろえるのがコツです。
ネット断絶ゼロの段取り
他社へ乗り換える場合は「開通日 ≤ 旧回線停止日」の順番にします。同日切替は現場調整が難しく、時間帯によっては数時間の空白が出ます。テレワークがあるなら、ポケットWi-Fiの一時レンタルやスマホのテザリング上限を確認しておくと安心です。
メール・ID・機器の最終チェック
- プロバイダメール：継続可プランがある場合は期限内に切替。継続不可なら主要サービスのログインメールを事前変更
- 二段階認証：SMSや固定電話発信の認証先を見直し
- 固定IP／ポート開放：監視カメラやNASは新回線の仕様に合わせて再設定
- プリンタ・家電：SSID変更で接続が切れやすい機器から優先再設定
よくある落とし穴と対処
- 停止申込＝即日停止と誤解：数日かかることがあるため、更新月末ぎりぎりは避けます。
- 機器の入れ忘れ：電源アダプタや細いONU電源コードが未返却になりがちです。発送前に写真を撮って同梱チェックを行います。
- 管理会社連絡の失念：共用部の作業は事前連絡必須の物件があります。申し込み当日に連絡しておくと調整が早まります。
停止月チェックリスト（最小限）
- [ ] My docomoで更新月と請求PDFの保存先を決めた
- [ ] 停止日を中旬〜20日で指定し、撤去有無を確認した
- [ ] 機器返却の追跡番号を保管した
- [ ] メール・二段階認証・クラウドの移行を完了した
- [ ] 乗り換え先の開通日が停止日より前か同日朝であることを確認した
停止月は満額請求が基本なので、料金は節約より“無停止で安全に切り抜ける段取り”を優先しましょう。中旬停止指定・請求PDF保存・機器返却の3点をきっちり押さえれば、大きなトラブルはまず起きませんよ
乗り換え候補の選び方。スマホ割と実測で決める
乗り換えは「毎月いくら安くなるか」だけで判断すると失敗しやすいです。スマホのセット割と、実測の通信品質（特に混雑時間帯）を主軸に、住居の配線方式や提供エリア、受取時期が遅い特典条件まで一気通貫で評価するとミスマッチを防げます。
ステップ1｜スマホ割で“家計の下限”を確定する
家族全員のスマホ回線と料金プランを棚卸しし、回線数×割引額の合計を年間ベースで見積もります。割引総額が高いキャリア連動回線を第1候補に据えるのが鉄則です。
割引額は回線種別やプランで変動しますが、評価時は次の観点でブレを抑えます。
- 同一世帯・同一住所の適用可否、家族回線の上限、有効化に必要な光電話オプションの有無
- MVNOも対象にできるか、対象外プランの存在
- “永続”か“〇カ月間限定”か、プラン変更で失効しないか
家族のライフイベント（機種変更や学割終了、キャリア乗り換え予定）も12～36カ月の見通しに織り込み、割引が縮小しても成立するかを確認します。
ステップ2｜混雑時間帯の実測で“体感の上限”を見極める
名目の最大速度ではなく、夜19～23時の実測中央値と安定性（分散）を確認します。判断を誤らないために、少なくとも以下は必須です。
- IPv6（IPoE）標準提供であること。PPPoEのみは混雑に弱いケースが多いです。
- 住居内の配線方式が光配線（1000BASE）か。VDSLは上限100Mbps前後、LAN方式は館内共有で帯域競合が発生しやすいです。
- ルーター側もIPv6 IPoE・Wi-Fi 6/6E対応、ONU一体型の設定最適化が可能か
可能なら現住居で短期お試し（モバイル回線のテザリング併用期間など）を設定し、Zoomの遅延、クラウド同期、4K配信の安定度を目視で評価します。数値だけでなく「パケ詰まりしないか」を重視します。
ステップ3｜10ギガは“前提条件がそろうか”で可否判断
10Gbpsは配線・機器・用途が揃わないと宝の持ち腐れです。以下3点が揃わない場合は、実測の高い1Gbps系のほうが費用対効果が高いことが多いです。
- 宅内が光配線方式、ONU～ルーター間が10GBASE-TまたはSFP+、PCのNICも2.5G/10G対応
- 利用用途にハイビットレート（NASの大容量同期や動画編集のクラウド転送）がある
- 月額差額×利用年数＜体感メリット（業務時間削減など）を定量化できる
ステップ4｜“総支払”で36カ月の損益分岐を出す
キャッシュバックや違約金負担は「受取時期・条件」で実質価値が変わります。見かけの最大額ではなく、確実に受け取れる金額に割り引いて評価します。
- 受取は“即時・開通翌月・〇カ月後申請”のどれか。申請漏れ・オプション加入必須の条件は減額扱いで見積もる
- 他社違約金負担は“上限”“証憑種別”“還元方法（ポイント/料金充当/現金）”を確認
- 工事費の実質無料は“在籍割引（分割充当）”が多いため、途中解約で残債が復活しないかを必ず加算
かんたん損益表（例）
- 月額（回線＋オプション）×36
- － スマホ割総額（想定回線数×割引×適用月）
- － キャッシュバックの確実受取分（遅延・条件で20～30％減で見積もると安全）
- ＋ 工事費残債復活・撤去費・解約事務手数料
- ＝ 36カ月総コスト
ステップ5｜住環境と用途別の推奨軸
以下の軸で候補をスクリーニングすると迷いにくくなります。
- 在宅ワーク・会議重視
- IPv6 IPoEがデフォルト、夜間の上下実測300Mbps以上、遅延20ms台目安
- オンラインゲーム・配信
- ピーク時の遅延・ジッタ重視、固定IPやUPnP対応、帯域制御が緩いプロバイダ
- コスパ最優先
- 光配線×IPv6標準で月額を抑え、特典は“即時受取”を優先
- 大家族・端末多数
- ルーターの同時接続処理能力（SoC/メモリ）とWi-Fi 6/6E、メッシュ対応を前提
迷ったらこの順で決めます
- 家族のスマホ割合計が最大になる回線群に絞る
- 自宅の配線方式と提供プラン（1G/10G/独自回線）を照合
- 夜間実測の中央値とばらつきの少なさを優先
- 36カ月総コストで同点なら、受取が早い特典・解約時の残債リスクが低い方を採用
チェックリスト（申込前の最終確認）
- [ ] スマホ割の適用条件（オプション必須や対象外プランの有無）
- [ ] IPv6 IPoEの標準提供と対応ルーターの有無
- [ ] 住居の配線方式（光配線/VDSL/LAN）と最大実効速度
- [ ] 工事費の充当方式と途中解約時の残債扱い
- [ ] キャッシュバックの申請期限・受取時期・必須オプション
- [ ] 乗り換え元の解約スケジュール（日割り不可・停止日調整）
- [ ] 光電話の番号継続可否（アナログ戻しが必要か）
よくあるつまずきの回避策
- “IPv6対応”と書いてあってもIPoEでなければ混雑耐性は弱いことがあります。プロトコル方式まで確認します。
- VDSL物件では回線を替えてもボトルネックは改善しません。戸建てタイプ導入や物件側のLAN方式切替が可能か管理会社に確認します。
- ルーターの買い替え費用を見落とすと総コストが逆転します。必要なら分割・ポイント還元も含めて計上します。
乗り換えは“スマホ割の合計”で家計の下限を固めて、“夜の実測”で体感の上限を見極めるのが王道です。36カ月の総コストに直して、受取が遅い特典は割り引いて評価すれば、数字に惑わされず納得感のある選択になりますよ
14位
ドコモ光
NTTドコモ
| 回線タイプ | NTT光回線 |
| 戸建ての月額基本料金 | 5,720円 |
| マンションの月額基本料金 | 4,400円 |
| 下り速度（実測値） | 267.72Mbps |
| 上り速度（実測値） | 282.50Mbps |
| PING値（実測値） | 18.81ms |
| 下り速度の速さ | 1.79 |
| 上り速度の速さ | 1.88 |
| 戸建て料金の安さ | 2.40 |
| マンション料金の安さ | 2.28 |
| 初期費用の安さ | 3.99 |
| 総合 | 2.47 |
ドコモ光がおすすめの理由
ドコモ光がおすすめの理由は「スマホセット割の割引がある点」「ドコモショップで契約可能」です。
ドコモ光は、NTTフレッツ光回線を利用している光コラボの光回線サービスです。NTTフレッツ光回線の中では、通信速度の測定で、上位に来る高速通信を実現しています。10GBpbsプランもあり、高速通信がしやすい環境が整っている光回線サービスです。
また、ドコモの光回線サービスのため、スマホセット割があり、docomoユーザーにおすすめの光回線と言えます。
さらにドコモショップでも契約が可能なので、説明を受けながら加入したい方にはおすすめです。
デメリットは、独自回線と比較してしまうと、速度は遅い点です。また、料金はやや高めの設定となっています。
| 回線タイプ | NTT光回線 |
| 戸建て1年利用時の実質料金 | 5,974円 |
| 戸建て2年利用時の実質料金 | 5,852円 |
| 戸建て3年利用時の実質料金 | 5,809円 |
| マンション1年利用時の実質料金 | 4,654円 |
| マンション2年利用時の実質料金 | 4,532円 |
| マンション3年利用時の実質料金 | 4,489円 |
| 戸建ての月額基本料金 | 5,720円 |
| マンションの月額基本料金 | 4,400円 |
| 下り速度（実測値） | 267.72Mbps |
| 上り速度（実測値） | 282.50Mbps |
| PING値（実測値） | 18.81ms |
| 工事費 | 0円 |
| 初期費用 | 3,300円 |
| 提供地域 | 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県 |
| 定期契約 | 2年契約 |
| テレビ対応 | |
| 無料ルーターレンタル | |
| 無料訪問サポートつき | |
| 無料セキュリティソフト | （初回31日間無料） |
| 戸建て対応 | |
| マンション対応 | |
| IPv6対応 | |
| サポート | 電話、LINE、チャット、ドコモショップ |
| 開通までのモバイルWi-Fiルーターレンタルあり | |
| 違約金負担キャンペーンあり | |
| スマホセット割 | docomoとセットで割引 |
| 支払方法 | クレジットカード、口座振替、請求書、Pay-easy |
